斧節

混ぜるな危険

長井秀和氏はなぜか不参加…信濃町で行われた“反創価学会デモ”に結集した600人の正体

 1月15日、東京・信濃町にある公明党本部前の路上に約600人(主催者発表)が集結し、1時間半にわたって抗議活動が行われた。


 公明党本部があるのはJR信濃町駅のすぐ近く、住宅街のど真ん中だが、デモ隊は屋外音楽フェスなどで目にする大型のスピーカーを組み、大音量で音楽を流し、歌い、踊った。


 デモを主催するのは、先にデイリー新潮の記事で紹介したNHK党幹事長の黒川敦彦氏が代表を務める「新しい国民の運動」である。黒川氏の呼びかけに応じ、各種陰謀論の曲者が集った。


デイリー新潮 2023年01月24日

 昭和40年代、創価学会は何にでも「闘争」を付けていた。折伏闘争、選挙闘争(F闘争)、題目闘争など。もちろん左翼のパクりだ。池田期の左旋回は時流に迎合したもので、1990年代から本格化したグローバリズムへの呼応(カレルギー対談が端緒)も構図としては実にわかりやすい。池田が健在であれば、ビル・ゲイツかクラウス・シュワブと対談集を編んだことだろう。今回の新型コロナ騒動において水面下で公明党が強烈にワクチン接種を推進した事実からも明らかである。

 アメリカでグローバリズムの潮流をつくったのはユダヤ資本とトロツキスト系知識人(フランクフルト学派と考えてもよい)である。元々ソ連を建国した主要メンバーはユダヤ人なので実は歴史的スケールのでかい話だ。単純に保守 vs. リベラルと見れば判断を誤る。日本でも大正デモクラシー以降、ソ連の息の掛かった人物がそこここにいた。挙げ句の果てには右翼までもが天皇社会主義を夢見るようになった。

 世界恐慌(1929年/昭和4年)で資本主義経済の弱点が露呈した時、ただ独りソ連だけが不況を免れた。日本では冷害が重なり、東北では娘の身売りが常態化した。死が忍び寄るような生活苦に喘ぐ人々にとってソ連はあまりにも眩しく見えた。資本主義に変わる経済を世界が希求した。そんな時代背景があったのだ。

 創価学会邪宗撲滅を叫び、共産党に謀略行為を働き、日蓮正宗日顕宗と嘲笑し、自民党議員の落選運動を展開してきた。成熟しきった組織は拡張期を終えた。すると執行部の目は内向きになり、査問や除名が横行するようになった。会員や元会員相手に訴訟を起こすこともルーティンワークと化している。

 争いの種を蒔いているのは創価学会自身である。被害者面をするのはやめた方がいい。大きな事件が起こる前に目を覚ますべきだ。